武器見本市が横浜で開催

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大手メディアはほとんどスルーしていたが、5月13日から3日間、横浜で開催された武器見本市が一部で厚い視線を浴びた。この見本市は、正式には海洋システム・テクノロジー大会(Maritime Systems and Technologies (MAST) conference )と言って、イギリスの防衛産業大手企業が主催し、日本の防衛省と経産省が後援した。

この見本市は、これまで世界中で開催されてきたが、日本では始めて。その背景には、安倍政権が積極的平和主義の名の下で、防衛予算を増大させる政策に転じた一方、これまで行ってこなかった武器の輸出に踏み切ったことで、世界の死の商人たちが、日本にビジネスチャンスありと判断したことがあると思われる。

肝心の日本からは、三菱や富士重工などの大手企業は参加しなかった。まだ日本の武器輸出の行方は不透明だし、あまり前のめりになると、死の商人のレッテルを貼られるかもしれないと慎重になっているらしい。そのかわりに、武器輸出にビジネスチャンスをかけたベンチャー企業の参加が眼を引いたという。

安倍政権は、今後防衛産業を育てたいと考えているようだ。世界規模で見れば、ソフト面で知恵の足りないところをモノづくりで補っている日本としては、武器産業はお手のものだ。その武器産業を育てることで、アベノミクスの三本目の柱を立てるとともに、日本の戦争能力の強化をも図りたい、という具合に、一石二鳥の効果を狙っているらしい。





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