パンデミック認定されたコロナウィルスが世界経済を直撃している。その影響は当面収まりそうもない。当初は春ごろには収まるだろうと言われていたが、それはパンデミックにならないことが前提の推測であって、パンデミックが宣言された現在では、ウィルス騒ぎがピークに達するのは七月ごろ、遅ければ秋ごろまで長引く可能性もあると推測されている。そのため、世界経済は深刻な状態を呈し始めた。
その深刻な状態を反映して、世界中の株式市場が歴史的な下落を示しつつある。東京では一時二万四千円ほどを記録したものが、いまでは一万六千円台である。ニューヨーク市場では、三万ドル近かったものが二万ドルを下回る事態に至った。異常というほかはない。一時は楽観的だったトランプでも、さすがにまずいと思ったのか。ようやく対策に腰を上げたと伝えられている。
日本の安倍政権は、金融政策で経済危機を乗り越えると言っているが、金融政策の効果は限られている。金をばらまいて効果があるのは、資金ショートでの倒産を先送りするくらいのものだ。ヒト、モノ、カネの流れが一体となって働かなければ、実体経済の回復は望めない。ところが、ヒトとモノの流れが、よくなることは当面考えられない。したがって深刻な不況が当分続くことが予想される。
不況は、非正規雇用はじめ多くの人々をひどい目にあわせると思われる。今般の騒ぎは、小生にとっても他人ごとではない。下世話な話だが、小生はこの秋に、気の合った老人仲間とスペイン・ポルトガルに旅行するつもりで、すでに航空券とホテルの手配を済ませてしまった。そこで最悪の場合を考えておかねばならない。ホテルはキャンセル料なしで解約できるが、航空券のほうはそうはいかない。小生が今般使ったのはフィンランド航空だが、そのサイトには、自社の都合でキャンセルになった場合には無料での解約と払い戻しに応じると書いてあるが、客の都合でキャンセルした場合には、そうは書いていない。せいぜい無料で日程変更に応じると書いてあるだけだ。
そこで、いつ、どのような決断をするか、そのあたりの戦略的決定を、いずれ迫られると思う。いずれにしても頭の痛いことだ。
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